「Z世代」を制したものが市場を制する！
ここ最近Youtubeや書店棚でも見かけるようになった「Z世代」を皆様ご存知でしょうか？
日本では「詰め込み世代」や「ゆとり世代」に「さとり世代」などをよく聞くかもしれません。このZ世代の概念は「Generation”Z”」としてアメリカから伝わった世代分類ですが、Z世代以外に「X世代」「Y世代（ミレニアル世代）」があります。
最近よく耳にする「Z世代」とは？
簡単にそれぞれの定義と特徴をお伝えすると、
…………………………………………………………………………………………………………
①X世代
1965～1979年生まれ。大人になってからテクノロジーが台頭したアナログ世代であり、バブル景気を楽しんだ背景もあり、ブランド志向で購買力が高い世代と言われています。
…………………………………………………………………………………………………………
②Y世代（ミレニアル世代）
1980～1995年生まれ。インターネットの台頭を目の当たりにしたデジタルネイティブであり、就職氷河期を経験し、モノの所有にこだわらず堅実に生きようとする特徴があると言われています。
…………………………………………………………………………………………………………
③1996～2015年生まれ。スマホやSNSを当たり前のように使いこなすソーシャルネイティブであり、インターネットを介して自分の考えを主張したり、コミュニティを広げたりことを得意とする世代と言われています。
…………………………………………………………………………………………………………
上記はあくまでの世代特徴を表しているものですので、全ての方がそうという訳ではありませんが、今後の会社経営、事務所経営を行うにあたって世代の特徴は抑えておくべきだと思います。
「Z世代」を意識した事務所経営を！
いまお読みいただいている皆様はX世代、もしくはY世代の方々圧倒的に多く、今後入社される方や今後メインのお客様になる方はZ世代になるわけです。この世代間ギャップを埋めていくことが今後の持続的な成長には欠かせない要因になりそうです。
では、Z世代はどのような特徴があるのでしょうか？主に言われている特徴はこちらです。
5つの特徴がありますが、今回は①ネットリテラシーが高い、②SNSで情報収集をするを取り上げます。
【Z世代の特徴①】ネットリテラシーが高い
これはX世代、Y世代の皆さまでも高いと言える部分ではあるかと思います。インターネットが普及してから数十年が経過しています。ですので、少々言葉を言い換えると「デジタルリテラシーが高い」と言えます。パソコン、タブレットを使うのは当たり前、アナログではなく、全てがデジタル化された仕組みを好むと言えそうです。
お読みいただいている皆様もデジタル化の必要性はご理解されているかと思いますが、何からすればいいかわからないということもあるかと思います。まずは、チャットワークやslackなどのコミュニケーションツール、ExcelをクラウドのGoogleスプレッドシートに変えるなどからチャレンジしてみてはいかがでしょうか。
【Z世代の特徴②】SNSで情報収集する
以前は検索することをググる（Googleの検索エンジンで検索すること）と表現をされていますが、ここ最近は「タグる」という言葉が出てきています。SNSを利用されている方はお分かりかと思いますが、投稿時に「＃」を付けてキーワードを付けて投稿するのが一般的です。例えばInstagramで「＃丸の内ランチ」で投稿したとします。そうすると、他のInstagramユーザーがInstagram内で「＃丸の内ランチ」で検索をすると該当する投稿が表示される仕組みです。この「タグる」が一般化してくると、仕事を依頼したい先や就職を考えている先を「＃〇〇」で検索することが増えてくる、ということになります。
「ホームページを持ちましょう」はもう古く、「SNSを開設しましょう」でも古く、「SNS」を活用するということが今後必要になってきます。
…………………………………………………………………………………………………………
③保守的な金銭感覚、④ダイバーシティを重視する、⑤自分らしさを大事にするについては次回以降でご紹介させていただきます。
まずは専門コンサルタントへご相談ください
https://lp.funaisoken.co.jp/mt/samurai271/inquiry.html
デジタル化のご相談やSNSを有効活用していきたい先生方はお気軽に以下のURLより経営相談をお申込みください。専門のコンサルタントよりご連絡させていただきます。
DXソリューションレポートもご活用ください！
https://www.funaisoken.co.jp/lp/dl-dx-soln#dl
以前弊社より発行したDXレポートも併せてご購読ください。貴事務所のデジタル化のヒントにつながることと思います。
