2017年10月31日

スマホマーケティングに向けて押さえておくべき3つのポイント

最近多くのお客様から以前のようにホームページを通しての反響を得ることができないというご相談を頂きます。その原因の一つに、ホームページがスマートフォン対応できていないことが挙げられます。

今回は、スマホマーケティングに向けて取り組む際に、押さえておくべき3つのポイントをお伝えします。 

ポイント① パソコンではなくスマートフォンでインターネットを使用するユーザーの方が多い!?

総務省の調査によると[1]、パソコンを保有している世帯の割合は低下し、一方でスマートフォンの保有率はここ数年で大きく上昇しています。2016年の段階では、もはや両者の差はほとんどない、という状態にあります。

(下図参照)

更には大手インターネット通販事業を手がける「楽天」の2017年第1四半期決算(2017年5月11日発表)によると、楽天の主要な通販サービス「楽天市場」でのモバイル流通総額比率は62.8%を占め、その比率は年々上昇しています[2]

もはや人々はパソコンではなく、スマートフォンを保有し、スマートフォンで様々なサービスを享受するようになっていることがいえます。

[1] 総務省 2017年6月8日「平成 28 年通信利用動向調査の結果 」 http://www.soumu.go.jp/johotsusintokei/statistics/data/170608_1.pdf
[2] 楽天株式会社  「2017年度第1四半期決算説明会」
https://corp.rakuten.co.jp/investors/documents/results/


ポイント② スマートフォン対応の最適解

スマートフォン利用者の上昇に合わせて事務所でお持ちのサイトもスマートフォン対応させることが今後の反響獲得の上で必要となります。

スマートフォン対応させるにあたって、方法は大きく分けて下記の2つがあります。

1 PCサイトとは別に新しくスマートフォン対応のサイトを作成する
*パソコン向けとスマホ向けで別々のURL(モバイル専用サイト)を作成

2 既存のPCサイトをスマートフォン対応させる

おすすめしているのは「既存のPCサイトをスマートフォン対応させる」方法です。

スマートフォン対応させる方法として理想的な方法が、「レスポンシブWEBデザインへ移行する」という方法になります。

「レスポンシブWEBデザイン」では、ホームページをパソコンやスマートフォンのどちらで閲覧した場合でも、最適なサイズのWEBデザインで表示されます。

レスポンシブルWEBデザインのメリットとして、新規にスマートフォン対応させたサイトと異なり、同じURLのホームページとなり、SEO対策上有利に働きます。

また、サイトの管理・編集もPC・スマートフォン1つで編集できるため、修正・変更もしやすくなるということがあります。

ポイント③ スマートフォンユーザーに特化した広告運用

「商品力」アップとともに、スマートフォン向けの広告運用を通して「販促力」アップの施策を取り組む必要があります。

具体的な取り組みとしては、下記のような施策が挙げられます。

■リスティング広告はパソコン向けとスマートフォン向け、それぞれ別々に設定する

■「広告表示オプション」を利用し、広告表示の際のスマートフォン画面占有率を高くする

■スマートフォンの画面占有率の高い画像広告(ディスプレイ広告)を実施し、キーワード広告以外でのWEBマーケティングを展開する

これらに共通するのは、スマートフォンの特徴であるパソコンに比べて非常に「限られた画面」の中でも、広告運用の面で工夫できる余地はたくさんあるということです。

特に画面占有率(スマホでの閲覧画面のうち、出稿している広告表示の画面占有率)はスマホならではの広告運用のポイントです。うまく工夫することで、パソコンよりもクリック率を高くすることができます。

また、スマートフォン向けに広告を配信することで、より運用効率の高い広告運用が実施できます。従来の広告配信の設定は、1つの広告予算でパソコン向けとスマートフォン向けに広告を配信してきました。この設定を、スマートフォンユーザーのみに広告配信をすることで、これまで以上にスマートフォンユーザーに広告を配信を行うことができます。

いかがでしたでしょうか?スマホマーケティングの重要性がますます顕著になっていく中、ぜひ事務所での取り組みに活かしていただければ幸いです。

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【この記事を書いたコンサルタント】

来田 卓哉(きた たくや)

新卒で船井総合研究所に入社。入社以来、住宅・不動産業界、士業事務所の業績アップに従事。 現在は、会計・税理士事務所向けに経理コンサル事業を中心とした会計事務所の業績アップ支援に従事。 近年の実績としては「経理コンサル事業単体で売上6,000万円を実現」「経理コンサル事業の継続的な二桁成長の実現」等がある。

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